協会概要

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理事長新年挨拶

日本音響材料協会 理事長  山梨 忠志

2024年を迎え、謹んで新春のお慶びを申し上げます。
本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。
元旦に発生しました能登半島地震により亡くなられた方々に謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。

一般社団法人日本音響材料協会は1953年(昭和28年)2月に発足し、会誌「音響材料」の発刊を事業の核として、音響材料と音響技術の発展のための啓蒙活動を世に広め、今年で71年の歩みを積み重ねることになります。
これは当協会会員の皆様をはじめ、音響材料や音響技術の発展にご賛同いただける官庁、大学、音響学識者、学会、研究機関、材料メーカー、設計施工会社等の多岐にわたる関係機関の皆様のご支援の賜と深く感謝申し上げます。

さて日本の社会情勢は昨年5月8日よりコロナ感染が第5類感染症扱いに移ったことにより、日本経済も急速に以前の景況を取り戻す勢いとなっております。当協会もコロナ禍から明け新しい未来に向けたアフターコロナ元年として、新たなスタートを切り時代を先取りした活動を通して世の中に貢献できる協会を探求していきます。そして季刊誌「音響技術」の発刊と音響講習会や講演会、勉強見学会の開催等の活動で、音響理論を実用や産業に結び付けた技術提供ができる唯一無二の協会として、これまでの活動をより一層活性化することはもとより、産学官の関係機関を連携するコネクテッドな役割を担い、音に関わる最新の情報発信をしていく所存です。

当協会の設立時の「音響材料の生産業、販売業及びその関連産業の健全なる発展をはかるとともに、わが国産業の向上に資し、もって国民経済の繁栄に貢献する」という基本目的を再認識し、先人たちが築き長年積み上げてきた協会をさらに進化発展し、また未来永劫社会に貢献できる協会として歩んでまいりたいと意を新たにします。
関係機関各位の皆様には、今後も変わらぬご支援とご協力をお願い申し上げます。

 昨年五月より前任の大賀理事長より引き継ぎまして理事長を務めさせていただいております三木と申します。コロナ禍で会員の皆様にご挨拶もできないままとなっておりますが、この場をお借りしまして改めて常日頃の当協会へのご支援、ご協力に厚く御礼申し上げます。
 昨今エコ住宅指向から高気密化工法でエネルギー問題は良化されているものの、逆に音の問題は悪化、トラブル件数も増加していることが見逃されている面がございます。
 当協会の取り組みとしては、音響関係者の一助となるように、年4回発刊される「音響技術」では、興味深い、タイムリーな特集を組んでおります。一方「基礎講習会」では、音の基礎知識として実際の騒音レベル等の実験も体験でき、「技術講習会」では、今問題になっております「住宅における音のトラブル問題を探る」等の講義を行ってまいりました。昨年当協会の出版本として「集合住宅のリフォームと音」を発刊し、リフォームの関係者には好評を得ております。 音響関係JISA6301-2007が大幅に改定された事を受け、JIS A6301-2015版として発。平成30年度から委員会設置、令和2年3月公示、現在運用されています。また、JISA6321浮き床ロックウール緩衝材にも実験等の協力をしてまいりました。
 当協会も2022年は、環境変化に即応していけるようにウィズコロナでの新しい協会活動を検討していきたいと思います。そして今年は「音響技術」が12月に記念すべき200号の発刊を迎えることができ、これを機会に、当協会と音響技術の過去・現在・将来についてあらためて振り返り、見つめ直して、会員の皆様とともに今後の方向性を考えていく年にしていければと思っております。
今一度、皆様方に更なるご協力をお願いいたします。

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協会について

日本音響材料協会は音響材料メーカー、施工設計業者および音響技術研究者を連携させ、主に建築音響の発展に寄与する目的で昭和28年に設立し、同38年に 公益社団法人を認可されました。集合住宅やホール、スタジオの音響問題を多角的に研究し、快適な空間を提供できるよう種々の情報の提供や技術講習会等の開催を通して、音響技術の啓蒙活動を行っております。

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財務資料

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所在地

〒169-0073 東京都新宿区百人町3-21-16 日本ガラス工業センタービル2階
一般社団法人 日本音響材料協会
最寄駅:JR山手線新大久保駅より 徒歩7分
TEL 03-6384-1827 FAX 03-6384-1828 Email info@onzai.or.jp

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〒169-0073
東京都新宿区百人町3-21-16
日本ガラス工業センタービル2F
E-mail:info@onzai.or.jp FAX番号:03-6384-1828
©Acoustical Materials Association of Japan

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